休暇に関する制度

 心身のリフレッシュやワークライフバランスに配慮した休暇制度を整えています。

年間休日119日(月間休日9~11日)

リフレッシュ休暇

年2回、5連休が取得できます

年次有給休暇

半日有給休暇
半日単位で有給休暇の取得ができます

積立有給休暇

未消化分の有給休暇は年間最大5日(累計上限40日)を積み立てることができ、
介護(看護)、傷病による休暇を目的とする際に使用することができます
介護休暇、子の看護休暇、慶弔休暇、災害休暇、公民権行使等休暇など

勤務地・職種に関する制度

勤務地選択制度

転勤範囲の区分に応じて、 3 つの職種を設定しています。

  • ナショナル(全国勤務)
  • エリア(所属エリア内勤務)※下記エリア参照
  • ホーム(自宅通勤可能範囲勤務)

所属エリア区分

  • 北海道
  • 東北(宮城・山形・福島)
  • 関東甲(茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川・山梨)
  • 信越(新潟・長野)
  • 北陸(富山・石川・福井)
  • 中部(岐阜・静岡・愛知・三重)
  • 近畿(滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良)
  • 九州(福岡・佐賀・熊本)

 ※22歳をベースに、3年ごとに変更が可能です。(新入社員は初回のみ入社2年後に選択可能)

自己申告制度

現在の職務適正やチャレンジしたい事、異動希望などを会社に直接伝える制度

社内公募制度

社内で公募された職種に自分の意志で応募することができる制度

住宅に関する制度

ご実家からの通勤が困難な場合に、家賃や引越し費用の補助など、住まいに関わるサポート体制を整えています。

独身寮(30歳未満)・単身寮

  • 家賃の自己負担額は 全国一律 15,000円/月 です
  • 会社契約で借り上げた住居(ワンルームマンション 等)を手配します

家族帯同社宅・独身社宅

  • 自己負担額は50%です(駐車場代含む )
  • 会社契約で借り上げた住居を手配します

引越し費用

  • 人事異動により転居をする場合の引越しに必要な費用は原則会社が全額負担します(上限あり)
  • 併せて、経済的負担を軽減するため規程に基づき一時金を支給します

出産・育児に関する制度

仕事と子育ての両立ができるよう安心して長く働ける環境を整えています。

出産休暇

産前6週間産後8週間取得できます

配偶者の出産休暇

配偶者が出産した場合、2日取得できます

育児休業

最長子供が3歳になるまで取得できます

産後パパ育休

生後8週間の間に最長4週間まで取得できます

育児時短勤務

子供が小学校を卒業するまで勤務時間を5時間もしくは6時間に短縮できます

子供手当

子供一人につき4,000円支給(高校卒業まで)

出産祝い金

健康サポート

本社には保健師が常駐し、従業員は心身のことでいつでも電話やメールで相談ができます。
また、産業医・保健師の各店舗訪問などを通して、従業員の心身の健康と職場環境の改善に努めています。

  • ストレスチェックの実施(毎年)
  • インフルエンザ予防接種補助
  • 定期健康診断
  • 人間ドック受診補助
  • 健康ヘルプライン

その他の福利厚生

  • 社会保険(健康保険、厚生年金)、雇用保険、労災保険完備
  • 確定拠出年金
  • 社員持株会
  • 団体医療保険
  • 財形貯蓄
  • 団体長期障害所得補償保険(GLTD)

教育制度

内定者研修

内定取得以降入社までの期間、働く意義やキャリア形成についての外部講習を受講できます。
また、店舗アルバイトを通じて入社後即戦力として活躍する準備も可能です。

入社時導入研修

入社後5日間前後の研修を予定しています。
「学生から社会人への意識の切り替え」を中心とした研修です。
ビジネスマナーや社会人の基礎を身に付けます。

導入研修を通して、働くうえでの基礎を身に付けた後、配属店舗に赴任し、実務を経験していきます。

店舗OJT研修

導入研修後は配属店舗にてOJT研修を行います。
売場の基本や商品の管理方法など、基礎を身に付けていきます。
スキルレベルの統一、教育未習得項目の発生防止、組織人としての基本姿勢習得を
目的としています。
独り立ち出来るように、しっかりサポートしていきます。

フォローアップ研修

入社3ヶ月目、1年目、2年目、3年目には、フォローアップ研修を行います。
初年度は業務を振り返りながら、小売で必要な係数や対人スキルを学びます。
2年目以降は業務遂行のために必要となるマネジメントや専門知識を習得できる研修を実施し、皆さんの成長をサポートします。

通信講座

深めたい知識や高めたいスキルに合わせて、約60講座の中から自由に選んで受講できます。
修了した講座の受講料の半額が補助金として還付されます。
各種研修と併せて自主的に取り組むことでさらなる成長に繫がります。

資格取得支援

業務で必要な資格(自転車安全整備士、フォークリフト運転免許など)は、取得した際の受験料や交通費を会社が負担します。
また、資格に応じて手当てや合格お祝い金が支給されます。